ロフト付き平屋のメリット|茨城で平屋の家づくり

フラットなつながりとひときわ目を引く外観が魅力の平屋。

日常生活に無駄のない動線を確保できることから、小さなお子様のいるご家庭からご高齢のご家族世代にまで注目されています。

しかしながら、部屋数や十分な収納スペースを設けるためには、広い土地の確保が条件となります。そうなれば、土地の見直しはもちろん、家づくりにかかるコストも必然的に跳ね上がってしまいますよね?

どうすれば、予算をオーバーせずに憧れの平屋快適な生活を手に入れることができるのでしょうか?

今回は、平屋を建てたいが間取りや予算に不安がある。といったお悩みが解消できる、平屋に「ロフト」を設けるという斬新なアイデアをご紹介いたします。

 

茨城でロフトのある平屋を楽しむ

家族とのつながりや家事の効率化、将来のライフスタイル変更における柔軟性などに対してメリットの多い平屋ですが、実はデメリットに関しても気になる点がいくつか存在します。

それは、立地場所により広い敷地の確保が不可能、ご家族・お子様の人数が多くプライバシーを守る部屋数の確保が難しい、リモートで仕事をするためのワークスペースがとれない、などのお困りの声が挙げられます。どんなに憧れの平屋を手に入れても、生活に支障が出るようであれば、長く愛される家づくりに成功したとは決して言えません。また、近年狭小地であっても平屋を建てたいと考えるご家族も増えています。

そこで、注目を集めているのが「ロフト」です。

ロフトを取り入れることで平屋のメリットを活かしつつデメリットを改善・解消することができるのです。

この画期的な「平屋+ロフト」のアイデアを詳しくご紹介していきましょう。

 

 

ロフトの確保で使える床面積を増やす

2階建ての住まいと違って、床面積に制限が出やすい平屋ですがロフトをつくることで、住まいのスペースにゆとりを設けることができます。外観は、平屋のシンプルかつ重厚な趣きを大切に、内装は、生活の機能性を高めるロフトを設置することで、より満足度が高く妥協のない家づくりが可能になります。

まずは、ロフトに関する気を付けたいポイントからご紹介していきましょう。

 

 

・日当たり

ロフト空間の目的に合わせて日当たりの調節が必要

 

子供部屋やワークスペースとしてロフトを設ける場合、適度な陽の光りを取り入れるための窓サイズや配置選びが重要です。

日中に無駄な電気を使用せずに済むよう、1日における採光具合を確認しておくとよいでしょう。

屋根に近いロフトのメリットを活かして、天窓を採用するのも1つの手です。寝室やくつろぎスペースとして空を眺められる生活が楽しめるかもしれません。

一方で、日当たり加減と同時に考えておかなければならないポイントに暑さ・寒さに関する対策があります。

もともとロフトとは、建築基準法で「小屋裏物置等」という収納スペースとして定義されているため、屋根に近いロフトはその性質上1階の生活空間よりも夏場はとても暑くなります。近年、家全体の断熱性能や屋根の断熱効果が高まり、このような温度差はある程度緩やかになりましたが、窓の遮熱性やカーテン、換気システムなどを十分に確認、見直しておく必要がありそうです。

また、ロフトの建築基準法に基づいて、窓のサイズやロフトの広さ・高さ・壁量に規制があるため、必要な空調や照明のためのコンセントの配置を検討しておくこともおすすめします。

 

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・広さ

ロフトの広さ・グレードを考える

 

ロフトの広さは、ロフトをつくる階の床面積2分の1未満であることや最も高い部分が1.4mを超えないこと、ロフトの床面積がロフトをつくる階の床面積の8分の1を超える場合には、1階とロフトの壁量を増やすなど規定により決められています。

また、その範囲や導入する床や壁の素材やグレードによって予算も大きく変わってきます。

しかしながら、2階ではなくロフトとして採用することで、固定資産税の課税対象から外れるというメリットが得られます。

規定の高さが1.4mと天井の低さが気になるかもしれませんが、子供部屋や寝室といった高さに支障のない部屋として採用することで、固定資産税をかけずに生活に使える部屋数を増やすことが可能になるのです。

 



 

・間取り

メインの間取りとの関わりを考える

 

ロフトを考える時には、先ほど述べたロフト自体の規制に加え、主な生活圏の間取りのとつながりにも注意が必要です。

そこで、ポイントとなるのがロフトへの階段についてです。後半で、はしご階段や固定階段について説明をしますが、ロフトのイメージであるはしご階段以外にもロフト用の固定階段を設置することも可能です。

一見すると、固定階段にすることで、日常的な使い勝手を考えても安全面においてもよさそうです。しかし、一方で固定階段を採用すれば、ある程度のスペースの確保や他の部屋との兼ね合いで間取りの変更が不可欠となる場合があります。また、場合によっては生活動線に影響が出てしまう可能性もあります。

大切なのは、1階スペースの間取りを優先するのか、あるいはロフトへの使い勝手や頻度を重視するのか、じっくりと検討してご家族にとって最善の選択をすることです。

 

 

 

 

ロフトをつくる際の注意ポイント

・固定資産税のメリットを活かす

ロフトの最大のメリットは、ロフト部分の床面積が住み始めてからの固定資産税の課税対象に含まれないことです。ロフト空間を確保しながらも、ロフト部分を除いた延べ床面積で固定資産税額が算出されるため、その分のコストを浮かせたロフトのある間取りづくりを賢く行いましょう。

同じ広さの土地に家を建てる場合、平屋ではどうしても2階建ての住まいと比べると床面積が狭くなります。しかし、平屋で足りないスペースを確保できるロフトを設けることで、この床面積問題を解消しつつ、平屋の機能性、固定資産税のメリットを得ることができます。

また、例えば本来の天井高が2.4m前後であるのに対して、平屋の場合2は階部分を設けないので、屋根の裏側をむき出しにすることで約3~3.5mの天井高をつくることができます。これは、より開放感のあるロフトの導入にも役立ちます。

 

 

・安全性への配慮

お子様に喜ばれるスペースであるロフトを子供部屋や遊び場として採用するご家族も多いかと思います。その場合、お子様の危険を回避するための設計や措置を施しておく必要があります。

安全性への配慮は、ロフトのフロアや壁だけではなく階段部分にも必要です。上り下りの安定性を重視すると固定階段にしておく方が安心です。また、ご高齢のご家族のために万が一の手すりを設置しておくことをおすすめします。

 

 

・固定階段について

ロフトの「広さ」の紹介時に述べたように、ロフトには建築基準法上の規定により天井高は1.4mまで、広さはロフト設置階床面積の2分の1未満などの条件があります。仮にこの規定を超えてしまうと、固定資産税のかからないロフトとして認められなくなるため注意が必要です。

このようなロフトの天井高や広さ制限に加えて、ロフトへの上り下りに使う階段は、取り外し可能なはしごに限るとする自治体もあります。

しかしながら、自治体の建築指導内容によっては、ロフトであっても固定階段の設置が可能な場合もあるため事前に確認しておくとよいでしょう。

固定階段にすることで、ご家族が安全に上り下りできることはもちろん荷物の移動にも便利です。一方で、取り外し可能なはしごは、1階部分の間取りに影響を及ぼさないというメリットがあります。他にも階段下や段差を利用して収納スペースを確保した「収納階段」をつくるというアイデアもおすすめです。

ご家族の暮らしやご希望の間取りデザインに合わせて、後悔のないようじっくりと選択することが大切です。

 

 

 

 

ロフトの活用例

■ 子供部屋

将来、使われなくなる可能性のある子供部屋をロフトにすることで、2階建ての家の2階部分の床面積にかかる固定資産税を払い続ける必要がないポイントも魅力です。例えば、同じ床面積でロフトをつくるのと2階(階)をつくるのとでは、最大約3割違ってくると言われています。

ロフトのスペースは、お子様にとって秘密基地のような空間でありながら家族とのつながりも保てる、親子で満足できる場所になることでしょう。

 

■ 収納スペース

上り下りの必要があるロフト、1階からの目線をある程度遮れるロフトだからこそ、日常的に頻繁な掃除が求められない、また1階の生活感を見せたくない場合にもロフトを収納スペースとして活用するのもよいかもしれません。

 

 

 



 

まとめ

ロフトは、建築基準法に基づいた規制があるものの、固定資産税負担を増やさずに生活のスペースを増やせるところが魅力です。また、天井を取り払える平屋だからこそ、より開放感のあるロフトがつくれるのです。

平屋のシンプルで効率的な暮らしに憧れる。でも、「もうワンフロアほしい」、「やっぱり、書斎や子供部屋、収納スペースを確保したい」というご家族の願いを叶える機能的なロフトのある住まい。

はしご階段だけではなく、固定階段から収納階段まで、ご家族の暮らしに便利なロフト設計を考えることで、より快適で満足な平屋づくりに成功することでしょう。

 

 

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監修者情報

吉田基生

吉田基生二級建築士 宅地建物取引士 測量士捕

卒業後に某ハウスメーカーに入社。住宅営業、住宅FC部門のOFCを経験する。1999年に地元の不二建設に入社。営業、設計担当としてお客様の家づくりに携わる一方、企画住宅の開発やホームページの管理運営、宣伝広告などの業務を行う企画開発部の部門をつとめる。