
家づくりを考え始めたとき、多くの方が不安に感じるのが「結局いくらかかるのか分からない」というお金の問題です。建物価格だけを見て進めてしまい、後から想定外の費用が発生して後悔するケースは少なくありません。この記事では、家づくりにかかるお金を「総額」「内訳」「住宅ローン」という3つの視点から、初めての方にも分かりやすく解説します。これから家を建てる方が、無理のない予算で安心して計画を進められるよう、基本となる考え方を整理していきます。
家づくりにかかるお金の総額とは

「この家はいくらで建てられますか?」
家づくりで最も重要なのは、「建物価格」ではなく実際にいくら必要になるのかという総額を把握することです。多くの方が住宅展示場や広告で目にするのは建物本体価格ですが、それだけで家は完成しません。家づくりの総額は、一般的に「土地代+建物本体価格+付帯工事費+諸費用」で構成されます。たとえば建物が2,500万円でも、付帯工事や諸費用が300〜500万円かかることは珍しくありません。さらに土地から購入する場合は、土地代も加わります。その結果、当初のイメージよりも数百万円高くなるケースが多いのです。後から「こんなにかかるとは思わなかった」とならないためにも、最初から総額ベースで予算を考えることが、後悔しない家づくりの第一歩になります。
広告やモデルハウスでよく見る金額はこの中の「建物本体工事費」のみであることがほとんどです。つまり、
「建物価格=家づくりの総額」
と考えてしまうと、後から金額が大きく膨らんだように感じてしまうのです。あくまで総額を把握しておくことがポイントです。総額の内訳として一般的な目安として以下のようになります。(土地の価格は立地や条件によって大きく異なるため別にしています。)
- 建築本体工事費 70~75%
- 付帯工事費 15~20%
- 諸費用 5~10%
注文住宅の総額が分かりにくい理由|土地条件で変わるお金

家づくりのお金が分かりにくい最大の理由は、土地条件によって費用が大きく変わるからです。特に土地から注文住宅を検討する場合、立地や相場で変動しますが土地の条件によっても価格が変わるので注意が必要です。
たとえば、
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水道管が前面道路にない → 水道引込工事が必要
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地盤が弱い → 地盤改良工事が必要
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敷地に高低差がある → 擁壁や造成工事が発生する
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前面道路が狭い → 運搬費用の追加が発生する
同じ建物を建てても、土地が変われば数十万円〜数百万円単位で差が出ることも珍しくありません。これは決して「見積もりがいい加減」なのではなく、土地の条件により必要になる工事や申請費用などが異なるためです。計画初期段階では「総額〇〇万円です」と断言できないのが現実なのです。土地を所有している方は、敷地を調査して他にかかる費用を把握しておくこと。土地をこれから購入する方は、土地を含めた総額をある程度決めておくと逆算して建物にかけられる費用が算出できます。
建物本体工事費|価格の内訳と注意点

建物本体価格とは、家そのものを建てるための工事費用のことを指します。具体的には、基礎工事や構造体、屋根・外壁、内装工事、標準仕様のキッチンや浴室などが含まれます。住宅会社の広告で表示されている金額は、この建物本体価格のみであることがほとんどです。ただし注意したいのは、「何が含まれていて、何が含まれていないか」です。たとえば、エアコン・照明・カーテン・外構工事などは別途費用になるケースが多く、後から追加すると予算オーバーにつながりやすくなります。建物本体価格は総額の約70%を占める大きな部分ですが、ここだけを見て判断するのは危険です。必ず内容を確認し、実際の暮らしに必要なものが含まれているかをチェックすることが重要です。
その他の費用|付帯工事費・諸費用の考え方
付帯工事費とは、家を建てるために必要不可欠な「建物以外の工事費用」のことです。代表的なものとして、地盤改良工事、給排水・電気の引き込み工事、外構工事(駐車場やフェンスなど)、仮設工事費などがあります。これらは土地の状況によって金額が大きく変わり、100万円〜300万円以上かかることもあります。また、諸費用には登記費用、住宅ローンの手数料、火災保険・地震保険、各種申請費用などが含まれます。これらは現金での支払いが必要になることも多く、見落とすと資金計画が崩れがちです。付帯工事費と諸費用を合わせると、総額の20〜30%を占めることもあります。家づくりでは「見えにくいお金」ほど重要だということを覚えておきましょう。
注文住宅の予算の決め方|借りられる額と返せる額の違い

住宅ローンを考える際に大切なのは、「いくら借りられるか」ではなく「いくらなら無理なく返せるか」です。金融機関は年収や勤続年数などを基準に借入可能額を提示しますが、その上限まで借りてしまうと、将来の生活が苦しくなる可能性があります。
考えておきたいポイントは、
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毎月の返済額はいくらまでなら安心か?
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教育費・車の買い替え・老後資金?
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ボーナス払いに頼りすぎていないか?
一般的には、月々の返済額を手取り収入の25%以内に抑えるのが安心とされています。また、金利には変動金利・固定金利・固定期間選択型があり、それぞれメリットとデメリットがあります。低金利だけで選ぶのではなく、将来の収入変化やライフプランも考慮することが重要です。住宅ローンは家を買うための手段であり、人生を縛るものではありません。長期的な視点で、安心して返済できる計画を立てることが成功のカギです。
注文住宅の頭金はいくら必要?貯金は残すべき?

「頭金はどれくらい必要ですか?」という質問もよくいただきます。頭金ゼロでも住宅ローンを組めるケースもありますが、大切なのは家を建てた後の生活に無理が出ないことです。
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不動産取得税・固定資産税
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家具・家電の購入
- 車や自転車
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塾や習い事などの生活予備費
急な出費がかかる場合を想定して、頭金はある程度残しておくことをおススメします。
予算オーバーを防ぐためのポイント

家づくりでよくある失敗が「気づいたら予算を大きく超えていた」というケースです。これを防ぐためには、最初に明確な上限予算を決め、その範囲内で計画を進めることが大切です。また、建物価格だけでなく、付帯工事費や諸費用を含めた総額で話をしてくれる住宅会社を選ぶことも重要なポイントです。打ち合わせが進むにつれて、設備のグレードアップやオプションを追加したくなるものですが、「後で考える」はほぼ確実に予算オーバーにつながります。必要なものは最初から見積もりに入れ、優先順位を決めて取捨選択することが、満足度の高い家づくりにつながります。計画段階での冷静な判断が、完成後の後悔を防ぎます。
注文住宅のお金の相談はいつするべき?失敗しない進め方

家づくりのお金の話は、「まだ早いかな」「聞きにくいな」と思われがちです。しかし実際は、早い段階で相談した方が失敗しにくいテーマでもあります。
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土地が決まっていなくても
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間取りが固まっていなくても
ゆっくり考えようとネットなどで情報収集することも大事ですが、信頼できる建築会社があれば、状況に合わせて現実的な予算の考え方を整理してくれます。遠慮せず、正直に話すこと。それが、後悔しない家づくりへの第一歩です。
まとめ|注文住宅のお金は「総額」と「将来」で考える
家づくりのお金で大切なのは、
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建物価格だけで判断しないこと
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総額で考えること
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無理のない返済計画を立てること
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将来の暮らしまで見据えること
家は、建てた瞬間がゴールではありません。そこから何十年も暮らし続ける場所です。だからこそ、お金の話をあいまいなまま進めず、一つひとつ納得しながら家づくりを進めていきましょう。
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茨城で後悔しない家づくりを始めるなら不二建設にお任せください
県南で3,000棟の施工実績のある当社は、総勢12名の設計士が、あなたの要望を形にする「完全自由設計」の家づくりをしています。こだわりの家づくりを予算に応じて最適なコスト配分できる詳細見積を提示。高気密・高断熱・ソーラーパネルなどの省エネ設備でランニングコストも安くする「高性能住宅」で、世代を超えて快適な理想の暮らしを実現します。理想の住まいをイメージをしていただきやすいように、龍ケ崎、つくば、守谷にモデルハウス、ショールームをご用意しています。専任の設計士が、お話を伺いながら最適なプランご提案します。ぜひお気軽にお越しください。
Showroom龍ケ崎ショールーム「マイホーム発見館」
名 称:龍ケ崎営業所
所在地:茨城県龍ケ崎若柴町2240-797
連絡先:0297-60-2311
定休日:水・木
お問合せ・ご予約はこちらから
Model Houseつくばモデルハウス
名 称:つくば営業所
所在地:茨城県つくば市研究学園6丁目51-1つくばハウジングパーク内
連絡先:029-861-1377
定休日:水・木
お問合せ・ご予約はこちらから
Model House守谷モデルハウス
名 称:守谷モデルハウス
所在地:茨城県守谷市本町241-1総合住宅展示場 守谷住宅公園内
連絡先:0297-47-0300
定休日:水・木
お問合せ・ご予約はこちらから
つくば梅園営業所
名 称:つくば梅園営業所|注文住宅の設計事務所
所在地:茨城県つくば市梅園2丁目1−17
連絡先:029-893-3770
定休日:水・木
モデルハウス、ショールームのご予約はこちらから。
監修者情報
吉田基生二級建築士 宅地建物取引士 測量士捕
卒業後に某ハウスメーカーに入社。住宅営業、住宅FC部門のOFCを経験する。1999年に地元の不二建設に入社。営業、設計担当としてお客様の家づくりに携わる一方、企画住宅の開発やホームページの管理運営、宣伝広告などの業務を行う企画開発部の部門をつとめる。